終末期の患者らの人工透析の導入を見送ったり、中止したりした経験のある医療機関は、２０１４年以降で約半数に上るとする調査結果を、日本透析医学会理事で川島病院（徳島市）副院長の岡田一義医師がまとめた。

全国の透析実施医療機関から無作為抽出した１４０７施設に、昨年１２月から今年１月にアンケートを行い、５１０施設が回答した。

そのうち、１４年６月～１６年１１月に透析の導入見送りや中止の経験があると答えた医療機関は２４０施設（４７％）だった。患者数は８９３人で高齢者が９０％、認知症が４６％だった。

患者の高齢化が進み、体に大きな負担がかかる透析の実施に迷うケースが増えている。
同医学会は、容体が極めて悪い終末期などには、医師や看護師などで作る医療チームが患者や家族らと十分話し合い、合意した内容を文書に残すよう求めた。

提言に準拠して導入見送りや中止が行われた患者の割合は７７％だった。
準拠しなかったケースは「導入見送りや中止が検討されるほど悪い容体ではなかったが、本人の強い意思と家族の同意があった」や、「提言の存在を知らなかった」「提言を理解していなかった」などの理由が挙げられた。

会田薫子東京大学特任教授（死生学）の話

「透析の導入の見送りや中止を経験している医師が、予想以上に多くなってきたことがうかがえる。終末期ではない患者が透析を拒否した場合も、最善の選択ができるように医療者側が十分な情報を提供し、よく話し合う必要がある」

参照元：ヤフーニュース

https://news.yahoo.co.jp/pickup/6243839